セミナーの採算はどう計算する? 参加費と本講座の申込数で考える

セミナーの当日収支が赤字になりそうで、次の募集をためらっていませんか?

結論は、当日の損益に「本講座1件の手残り×申込件数」を足して判断することです。当日の赤字を1件の手残りで割り、切り上げた数が「回収に必要な申込件数」になります。

この記事では、自分の数字を書き込める表と式、0件・1件・3件の比較を紹介します。

こんな方に向いています。

  • 無料・低価格のセミナーから本講座へ案内している講師
  • 会場費やチラシ代を払うと、当日だけでは赤字になりそうな方
  • 次の募集の前に「この赤字は取り返せるのか」を数字で確かめたい方

(確認日:2026年11月10日)

目次

セミナーの採算はどう計算する?

セミナーの採算は「当日の損益」と「本講座からの手残り」を分けて計算し、最後に足して判断します。

当日だけを見ると赤字でも、セミナーをきっかけに本講座の申込があれば、合計では黒字になることがあります。逆に申込が0件なら、当日の赤字がそのまま残ります。

そのため、募集前に次の2つを確かめておきます。

  • 本講座が何件あれば、当日の赤字を回収できるか
  • 申込が0件だったときの赤字を、自分が許容できるか

採算を考えるのに使う言葉

損益分岐点とは、利益がゼロ(売上高=総費用)になる売上の規模のことです(日本政策金融公庫「ベテラン中小企業診断士が、分かりやすく解説」2022年9月)。

費用は、売上に連動して増減する「変動費」と、売上に関わらずかかる「固定費」に分けて考えます(J-Net21「損益分岐点を使った目標売上高」)。

この記事では、セミナー向けに次のように呼びます。

この記事での呼び方意味例
固定費参加人数に関わらず、開催するとかかる費用会場費、チラシなどの広報費、スタッフ費
1人あたり連動費参加者が1人増えるごとに増える費用(変動費)配布資料の印刷代、飲食代
本講座1件の手残り本講座の売上から、その本講座を提供する費用を引いた残り本講座の受講料−教材費・会場費など

試算例:参加費3,000円×30人で、当日4,500円の赤字

ここからは、計算の流れを示すための試算例です。金額はすべて仮定で、実績や相場ではありません。

当日の損益

項目試算例の金額
参加費3,000円
有料参加人数30人
売上(3,000円×30人)90,000円
会場費80,000円
チラシ代(広報費)4,500円
スタッフ費10,000円
固定費の合計94,500円
1人あたり連動費0円(この試算例では資料代・飲食代なし)
当日の損益−4,500円

当日の損益は、90,000円−94,500円−(0円×30人)=−4,500円です。

本講座の申込0件・1件・3件の比較

本講座1件の手残り(提供費用を引いた後)を20,000円と仮定します。

本講座の申込件数本講座の手残り当日の損益合計損益
0件0円−4,500円−4,500円
1件20,000円−4,500円+15,500円
3件60,000円−4,500円+55,500円

この試算例では、回収に必要な申込件数は4,500円÷20,000円=0.225を切り上げて1件です。

件数は計算のための例です。「30人中3人が申し込む」といった割合の目安を示すものではありません。

定員30人の会場では、当日だけで損益ゼロに届かない

当日単独で損益ゼロになる人数は、94,500円÷3,000円=31.5人です。人数は1人単位なので、31人では−1,500円の赤字、32人で+1,500円の黒字になります。当日だけで損益ゼロ以上にするには32人が必要です。

会場の定員が30人なら、32人は収容できません。この条件では、当日だけで損益ゼロ以上にする道はなく、本講座の申込で回収できるかどうかが判断の中心になります。

だからこそ、募集前に「申込0件なら4,500円の赤字」を許容できるかを先に決めておきます。

自分の数字で計算する手順

下の表に自分の数字を書き込み、4つの式に当てはめます。

1. 入力欄に数字を書く

記号入力項目試算例あなたの数字
A参加費(1人あたり)3,000円   円
B有料参加人数30人   人
C1会場費80,000円   円
C2広報費(チラシなど)4,500円   円
C3スタッフ費10,000円   円
C固定費の合計(C1+C2+C3)94,500円   円
D1人あたり連動費(資料代・飲食代など)0円   円
E本講座1件の手残り(提供費用を引いた後)20,000円   円
F本講座の申込件数0件・1件・3件   件

2. 4つの式に当てはめる

知りたいこと式試算例の答え
当日の損益A×B−C−(D×B)−4,500円
合計損益当日の損益+E×F0件:−4,500円/1件:+15,500円/3件:+55,500円
回収に必要な申込件数(合計損益を0円以上にする件数)当日の赤字÷E を整数に切り上げ(当日の損益が0円以上なら0件)1件
当日単独の損益分岐人数C÷(A−D) を整数に切り上げ32人

例:参加費4,000円、20人、固定費90,000円、連動費500円、1件の手残り30,000円なら、当日の損益は4,000×20−90,000−500×20=−20,000円です。回収に必要な件数は20,000÷30,000=0.67を切り上げて1件、当日単独の損益分岐人数は90,000÷3,500=25.7を切り上げて26人です。

「損益ゼロ」と「黒字」は分けて読む

合計損益が0円ちょうどなら損益ゼロ、0円を上回れば黒字、下回れば赤字です。「回収に必要な申込件数」は、合計損益を0円以上にする最小の件数です。割り切れるときは、その件数でちょうど損益ゼロになり、黒字にするにはもう1件必要です。

例:当日の赤字が40,000円、1件の手残りが20,000円なら、40,000÷20,000=2件で合計損益は0円(損益ゼロ)です。黒字にするには3件(+20,000円)が必要です。試算例のように4,500÷20,000=0.225と割り切れないときは、切り上げた1件で+15,500円の黒字になります。

3. 0件のときの赤字を許容できるか決める

最後に、申込0件のときの合計損益(=当日の損益)を見て、その赤字を許容できるかを決めます。

許容できないなら、会場を見直す、参加費を見直す、定員を増やすなど、固定費か売上側を変えてから計算し直しましょう。

計算するときの注意点

1件の手残りが0円以下なら、申込件数では回収できない

本講座1件の手残り(E)が0円以下だと、申込が増えても赤字は減りません。この場合は「回収に必要な申込件数」の式が使えません。

本講座の価格か提供費用を見直してから、もう一度計算します。同じように、参加費が1人あたり連動費以下(A−Dが0円以下)だと、損益分岐人数の式も使えません。

この試算に含めていない費用

試算例には、次の費用を入れていません。

  • 決済手数料
  • キャンセル・返金
  • 税金
  • 自分の作業時間(準備・当日・フォロー)

必要なら、人数に関わらずかかるものは固定費(C)へ、参加者1人ごとにかかるものは1人あたり連動費(D)へ足します。参加費に比例する決済手数料は、1人あたりの金額に直してDに入れると計算しやすくなります。

同じ費用を二重に引かない

本講座の提供費用は、すでに「本講座1件の手残り(E)」で引いています。セミナーの固定費(C)にもう一度入れると、二重に引くことになります。

例:本講座の会場費を手残りの計算で引いたなら、セミナーの会場費には入れません。

入金のタイミングと損益は別に考える

この記事の「手残り」は、提供費用を引いた後の損益で統一しています。代金を受け取った時点(入金時点)の話ではありません。

例:本講座の代金を先払いで受け取っても、提供が終わるまでは教材費や会場費が残っています。反対に、セミナーの費用は当日までに支払い、本講座の入金は後になることもあります。手元の資金が足りるかは、損益とは別に確かめましょう。

よくある質問

セミナーが赤字でも開催する意味はありますか?

本講座の申込で当日の赤字を回収できる見込みがあり、0件のときの赤字も許容できるなら、開催を判断する材料になります。どちらも満たせないなら、費用か参加費を見直してから計算し直します。

本講座の申込件数は、何件と見込めばいいですか?

この記事では、申込件数の目安や割合は示していません。過去の自分の開催記録があればそれを使い、なければ0件・1件・3件のように複数の件数で合計損益を並べて判断します。

スタッフ費は固定費と連動費のどちらに入れますか?

参加人数に関わらず決まった金額なら固定費、参加者が増えるほど人数や時間が増えるなら連動費に入れます。試算例では、1日分の決まった金額として固定費に入れています。

無料セミナーでも同じ式で計算できますか?

計算できます。参加費(A)を0円にすると、当日の損益は固定費と連動費の合計のマイナスになります。この場合、参加費だけで損益ゼロにはできないため、損益分岐人数の式は使えません。

まとめ

当日の赤字が気になる講師は、まず入力欄に自分の数字を書き、0件・1件・3件の合計損益を並べてみましょう。

そのうえで「回収に必要な申込件数」と「0件のときの赤字」を確かめてから、次の募集を始めます。

セミナーや本講座の申込受付・決済・前日リマインドを1つにまとめたい場合は、ヨヤクーのセミナー・講座の申込受付のページで、設定例とあわせて紹介しています。

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